引越しは段取り良く行いたいもの。引越し業者の選び方や引越しのコツ、ガス、水道などの公共サービスの申し込み方法、転居届などの手続きまで、最低限知っておきたいことを紹介します。
引越し業者によって異なるサービス内容と料金体系
引越しが決まったら、まずは引越し業者を選びましょう。National Van Lines, Inc.（www.nationalvanlines.com）やAtlas Van Lines（www.atlasvanlines.com）などがアメリカの中でも特に有名です。アメリカ国内での引越しの場合、1時間何ドルと、実際にかかった時間で料金を請求する会社もあれば、荷物の量や作業量から料金を割り出す会社もあるので、見積もりを出してもらい検討すると良いでしょう。
梱包に必要なダンボールの提供があるかなど、サービス面も見積もり時に確認しておきましょう。梱包を請け負う業者もありますが、できる限り自分でする方が安くなるのは言うまでもありません。
梱包用の段ボール箱も、数が多くなると思いの外、費用がかさむもの。ULINE（www.uline.com）などの量販サービスを使うと費用がセーブできます。上手な梱包法は、重い物は小さめの箱に、軽い物は大きめの箱に入れ、壊れやすい物は1つずつエアーキャップで包み、隙間を作らないようにすることです。
日常で必要な物は最後まで梱包しない、新居に到着した際は、キッチン周りから梱包を開ける（作業を進めながら休憩や食事ができます）と引越し作業がストレスなく運びます。入居後は一度に全ての箱を開けていかない（段ボール箱を一度に大量に捨てると近所迷惑になることもあります）で、数週間かけるつもりでゆっくり進めましょう。
州外への引越しの場合は運送手段が異なるため、料金は荷物の容量で決まります。州境を越えるには、全ての荷物のリストが必要で、危険物と植物は州を越えて持って行けません。
また、近距離での引越しや荷物が少なく、できるだけ節約したい場合には、トラックを借りて自分で行うのも手です。トラックのほか、運搬用の台車、一時的に荷物を保管するための倉庫の貸し出しサービスなどを行う会社には、U-HAUL（www.uhaul.com）やPENSKE（www.pensketruckrental.com）などがあります。長距離であれば引越し先でトラックの返却ができるほか、荷物の運搬に必要な人手を確保してくれるヘルプサービスも提供しているので大変便利です。
日本への引っ越しの場合、その費用の大部分を輸送コストが占めます。家具などは日本国内の新居に入らなかったり、重い物やかさばる物は送料を考えると日本に帰ってから新しく購入したほうが安くつくこともありますので、思い切って処分し、荷物を減らすことが肝心です。ちなみに船便は容積、航空便は重量で料金が決まるということも覚えておきましょう。輸送経路が長いと、途中で破損などのトラブルが起きやすいため、梱包から後片付けまで全て請け負う業者がほとんどのようです。日本への引越しは日系サービス業者に問い合わせてみると良いでしょう。
ユーティリティーは引越し前に契約完了
アメリカでは、ガス、電気、電話、水道などの公共サービスを総称してユーティリティーと呼びます。住む場所が決まったら、引越しの遅くとも2週間前までには現住所と転居先のユーティリティー会社に連絡し、旧サービスの停止と新サービス開始の手続きを済ませておくことです。入居の1日前にはガスや電気が開通していると、スムーズに新生活がスタートできます。
ユーティリティーの会社は地域によってある程度決まっていますが、選べる場合もあります。アパートの管理人や不動産業者などに聞いてみると良いでしょう。一軒家の場合、全て自分で契約し、支払いも行わなければなりません（ゴミの収集サービスを手配するのも忘れないようにしましょう）。アパートやコンドミニアムの場合は、水道などの公共料金やケーブルTV、インターネットの料金が家賃や共益費の中に含まれていることがあります。
電話の申し込みの際に、各種オプション・サービスや長距離電話会社をどこにするかなど、さまざまな事柄を聞かれるので、事前に自分にどんな契約内容やサービスが必要なのかを決めておきましょう。長距離電話会社には日本語のカスタマーサービスがある会社もあります。最近は、携帯電話／固定電話、インターネット、ケーブルＴＶのサービスを１社でまとめて契約すると、個別で契約するより割安になるバンドルサービスがあります。
アメリカ国内の引越しの場合は、郵便局へ住所変更届を提出します。旧住所に届いた自分宛ての郵便物を最長1年間、新住所に転送することができます。郵便局にある、さまざまな引っ越し情報が載ったパンフレット（Mover’s Guide） の中に入っている「Change of Address」用紙に必要事項を記入して投函するか、ウェブサイト（https://moversguide.usps.com/mgo/disclaimer）からも届け出ができます。住所変更届は、できれば引越しの1カ月前には出しましょう。
日本国籍の人は日本国総領事館に在留届を出す義務があり、住所変更の際にも届けなければなりません。届出は郵便やオンラインでできます。その他、DMVや移民局にも転居届を出すことが義務付けられています。
