アメリカでワーキングホリデー（ワーホリ）のように働く

アメリカにもある？！ワーキングホリデー制度

「ワーキングホリデー制度を使って、海外で暮らしてみたい」「英語力を高めたい」「海外で仕事やインターンシップを経験してキャリアに活かしたい」など、さまざまな想いから一度は海外生活をしてみたいと考える方も多いようです。一方、いざ海外移住となると各国の制度やビザについて調べたり、把握が必要な情報がたくさん。このページではまず、多くの方が気になる海外各国のワーキングホリデー制度（通称：ワーホリ）を解説、その後アメリカのインターンシップ制度を紹介します。

• 海外での“休暇”が目的のワーキングホリデー（ワーホリ）制度
• ワーキングホリデー可能な英語圏は4カ国、日本からアメリカには行けない
• アメリカはワーキングホリデー制度がない…でも「J-1ビザインターンシップ」が！
• アメリカのJ-1ビザインターンシップについての相談・問い合わせ先

海外での“休暇”が目的のワーキングホリデー（ワーホリ）制度

ワーキングホリデー（ワーホリ）制度とは、2カ国間において、青少年を対象に文化や一般的な生活様式を相互に理解する機会を提供することを目的に、それぞれの国で一定期間の休暇を過ごしたり、その間の滞在費を補うための就労を相互に認め合うためのビザ制度。一般的な滞在ビザ（観光・留学・学生・就労など）とは異なり、ワーキングホリデーでは各国現地での休暇を楽しんだり、旅行をしたり、語学学校に通ったり、仕事をしたりなど、滞在中の自由度が比較的高いことが特徴です。
　
日本のワーキングホリデー（ワーホリ）制度は、1980年にオーストラリアとの間で開始されたことに始まり、2023年3月時点ではアメリカを除く27カ国・地域との間で導入されています。ワーキングホリデー制度で滞在可能な期間は国により異なるもののおよそ1～2年間で、ワーキングホリデービザの取得には、日本国籍を有している、日本に在住中、ビザ申請時の年齢が18歳以上30歳以下、渡航・滞在初期に必要な費用を有しているなどの条件があります。また現状、日本からは年間約2万人がワーホリで海外に渡航していると言われています。（「日本ワーキング・ホリデー協会」Webサイトより ）

自由度の高いワーキングホリデー制度、でも制限が多いのも現実

ワーキングホリデー（ワーホリ）制度はあくまで“休暇”が目的の制度で、現実的にはワーホリで渡航する先の国や地域によって就学（語学学校への通学）や就労に制限もあり、「もっと勉強したい・もっと働きたい」と思っても、現実的には難しい場合も。例えばオーストラリアのワーキングホリデーの場合、通学は4カ月まで、アルバイトは1カ所で最長6カ月までなどの制限があり、ワーキングホリデー中の仕事はレストランやカフェ・スーパー・ホテル・病院の受付などアルバイトに近い仕事が多いのが現実です。

日本人がワーキングホリデーで滞在可能な国は限られる

ワーキングホリデーは海外インターンシップとは違い、滞在中に就労経験を積んで日本帰国後のキャリアアップにつなげたり、海外でビジネス経験を積むことが直接の目的の制度ではないため、ワーキングホリデーから帰国後の就職・転職活動に活かしたい方には、少し不安な面も。
　
また、ワーキングホリデー制度はあらかじめ2国間での取り決め等が必要で、日本人がワーキングホリデーで滞在可能な国（協定国）は限られます。海外旅行や留学で人気上位のアメリカ、中国、あるいはタイなどの東南アジアの国々は、日本との間でワーキングホリデー制度がなく、ワーホリの渡航先対象ではありません。

ワーキングホリデー可能な英語圏は4カ国、日本からアメリカには行けない

ワーキングホリデー制度での渡航先（2023年3月現在の協定国は27カ国）と2017年のワーキングホリデービザ発給件数（渡航人数）は表の通りです。
　
表からも分かる通り、英語圏で日本からワーキングホリデー可能な国は、イギリス・オーストラリア・ニュージーランド・カナダの4カ国のみ。英語の本場・アメリカには日本からワーキングホリデーで渡航できないのが現状です。

2023年3月現在のワーキングホリデー協定国と2017年のビザ発給数一覧

ワーホリの行き先で人気は韓国・台湾、英語圏ではオーストラリアや英国

ワーキングホリデー（ワーホリ）の行き先で人気の国は韓国や台湾で、毎年およそ4,000人～5,000人が韓国・台湾にワーキングホリデーで滞在しています。一方、英語圏の国の中ではオーストラリアや英国（イギリス）でのワーホリが人気の行き先で、それぞれ約1,000人が毎年渡航しています。

英語圏（イギリス・オーストラリア・ニュージーランド・カナダ）のワーキングホリデー制度

英語圏でワーキングホリデーが可能な、イギリス・オーストラリア・ニュージーランド・カナダ各国の特徴は以下の通りです。

• オーストラリア：ワーキングホリデー制度での渡航先として最も人気のある国の1つ。ワーホリビザの年間発給数に制限はなく、渡航先として人気のあるオーストラリアの都市にはシドニー、メルボルン、ゴールドコースト、ケアンズ、パースなどがあります。オーストラリアのワーホリは原則、期間が1年間ですが、農作業などに従事すると2年間に延長することも可能（さらに条件を満たせば、最大3年まで滞在できます）。

　

• ニュージーランド：ワーキングホリデービザの年間発給数の制限がなく、年間を通していつでも申請できる点が人気。2005年末からはオンラインでワーホリの申請ができるようになったほか、日本国外からの申請も可能になりました。ニュージーランドの特徴としては、物価がオーストラリアより安く暮らしやすいほか、ウインタースポーツが盛んなことなどが挙げられます。

　

• イギリス：正確に言うと、イギリスと日本の間ではワーキングホリデー制度ではなく、就労ビザのユース・モビリティ・スキーム（YMS）制度（ワーキングホリデーの代わりとして2008年に導入されたシステムで、「働くこと」を目的とした滞在制度）が導入されています。就労を目的として入国する必要がありますが、就学や観光をするかは自由。ビザの発給数は年間1000人までの制限があり、発給対象者は受付順ではなく毎年1月に行われる抽選で選ばれます。なお、この制度によるイギリスへの滞在可能期間は2年間です。

　

• カナダ：カナダのワーキングホリデービザは年間の定員が6,500名で、先着応募順にビザが発給されます。2014年度から完全オンライン申請に移行し、海外からもワーホリの申請が可能になりました。

　

※それぞれの国や地域でのワーキングホリデー滞在の条件や詳細は各国大使館のホームページ等でご確認下さい。

アメリカ英語と、ワーホリ可能なイギリス・オーストラリア・ニュージーランド・カナダ各国英語の違い

日本の学校教育では主にアメリカ英語が使用されており、その意味で日本人に馴染みが深いのはアメリカ英語と言えそうです。一方、ワーホリの行き先で人気のイギリスで話される英語は「イギリス英語」（British English）で、アメリカ英語とは区別されます。同じ英語ですが発音や文字のつづりなどに違いがあるためで、よく知られているのが「can’t」をアメリカでは「キャント」と発音するところ、イギリスでは「カント」に近い発音になったり、アメリカでは「Color」（色）とつづるところ、イギリスでは「Colour」とつづる、などです。
　
同じくワーキングホリデーで渡航可能な英語圏の国であるオーストラリア・ニュージーランドの英語は、歴史的な背景からアメリカ英語よりもイギリス英語に近い特徴。また、カナダ英語はアメリカ英語とイギリス英語の中間、双方の特徴が混ざった英語と言われています。これら英語の違いを比較した上で、アメリカでのインターンシップとするか、英語圏でのワーホリとするかを検討することも重要です。

アメリカはワーキングホリデー制度がない…でも「J-1ビザインターンシップ」が！



「アメリカで生活したい。ワーキングホリデーが無いなら留学しかないか…」「ワーホリみたいにお金を稼ぎながら、短期間、アメリカで生活する方法はないのか」などの声を耳にしますが、実はアメリカにもワーキングホリデーと似た期間限定で就労・生活できる制度があります。
　
それがアメリカ国務省が認可する「J-1ビザインターンシップ」という国際交流プログラム。あまり広く知られていませんがワーホリと似た有給インターンシップ制度。このJ-1ビザを取得すると、アメリカ現地の企業でインターンシップをして、給料を得ながらアメリカ生活を体験できます！

ワーキングホリデーと同様の期間（18カ月間）、現地生活を体験できる

アメリカのJ-1ビザを取得するインターンシップの滞在期間はワーキングホリデーとほぼ同様、最長18カ月間（在学中の学生の場合は最長12カ月）。1年半の期間、アメリカに滞在して現地での生活を体験できます。ワーキングホリデーの場合、カナダは1年、ニュージーランドの場合は1年と3カ月間などアメリカのインターンシップと比較して滞在期間が短い場合や、オーストラリアでは同一雇用主のもとでの就労は最長6カ月などの制限がある点がデメリット。

アメリカ現地の企業とあらかじめ面接・内定を得てからビザを申請できる

また英語圏の各国でのワーキングホリデーとアメリカでの有給インターンシップの違いが、事前に現地企業の内定を得てからビザ申請をする点。ワーキングホリデーの場合は現地に到着してから仕事を探すのが一般的で、仕事が見つからなければ収入が無く生活費用の負担が重くなる点がデメリット。
　
比較して、アメリカのJ-1ビザは申請前に「インターンシップ受け入れ企業が決定していること」が条件で、あらかじめ現地企業との面接が必要です。アメリカのJ-1ビザ・エージェントに相談、インターンシップ募集中の企業を紹介してもらったり、ビザ申請をサポートしてもらうことも可能です。

仕事内容によっては日本帰国後のキャリアアップに成功できる

このビザ申請や海外生活を始める前に就労先が決まる点がアメリカでのインターンシップとワーキングホリデーの大きな違いの1つ。接客業でのアルバイトや、農作業に従事する場合が多いワーキングホリデーと比較して、アメリカのインターンシップでは事前に自分が希望する職種や業界の会社を選ぶことができたり、仕事内容によってはアメリカで英語を使ってビジネススキルを高めることもでき、日本帰国後のキャリアアップに成功しやすい点も特徴です。

年齢制限がワーキングホリデーと比較して緩い点も特徴

ワーキングホリデービザの発給が原則として18歳以上30歳以下が対象（オーストラリア、カナダの場合は原則18歳以上25歳以下）などの年齢制限があるのと比較して、アメリカのインターンシップではそういった年齢制限が無い点も特徴。ただし、アメリカのインターンシップ制度は現地企業での研修・就業体験が目的のため、40歳程度までが申請可能な年齢の目安です。

インターンシップで仕事をしつつアメリカの学校で語学を学ぶことも可能

一方、ワーキングホリデーの場合は語学学校に通いながらアルバイトのように仕事をするなど、語学向上と仕事体験の両方を同時並行できるのが特徴。比較してアメリカのインターンシップの場合は原則としてフルタイム（1日8時間程度）の就業となる点に注意が必要。もちろん、その分だけ給料が多く生活費用の負担が軽かったり、仕事中に本場のアメリカ英語を学べるほか、夜だけ語学学校に通うことも可能です。

アメリカのJ-1ビザは申請費用が、ワーホリの場合は語学学校費用が必要

アメリカでのインターンシップの場合、J-1ビザの申請・取得が必要ですがこれに費用がかかります。一方、ワーキングホリデー（ワーホリ）で語学学校に通学する場合は入学金や授業料などの費用が必要。またアメリカ企業で働くインターンシップと比較して、ワーキングホリデーの場合は仕事は見つからなかったり、給料が安い場合も。その場合、現地での生活費用の負担が重くなります。
　
アメリカでのインターンシップ、ワーキングホリデーのいずれの場合でも、ビザ申請費用や渡航直後の生活費用などの準備費用として100万円～200万円が必要と考えておくと良さそうです。
　
以上、英語圏各国を中心としたワーキングホリデー（ワーホリ）制度の紹介と、アメリカでの有給インターンシップを比較しました。
　
アメリカで働くには必ず合法的に就労できるビザが必要ですが、就労ビザの取得はかなり難しいのが現状。比較してアメリカのJ-1ビザは、ワーキングホリデーと同様に取得しやすいビザと言われており、アメリカでのインターンシップではビジネススキルを向上させて将来のキャリアに活かせるため、英語圏でのワーキングホリデー（ワーホリ）を検討中の方にはおすすめの選択肢の1つ。
　
アメリカ版ワーキングホリデーとも言える「J-1ビザインターンシップ」プログラム。詳細や2024年の最新情報は次の記事「アメリカ版ワーホリ！J-1ビザインターンシップ」で紹介します。

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ライトハウス・キャリア・エンカレッジ（LCE）
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